公益財団法人 全国高等学校体育連盟
研究部長 庄司一也
スポーツ庁から平成30年3月に「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」が出されるとともに、運動部活動改革として、「運動部活動については、顧問となる教師の長時間労働につながるとともに、教師に競技経験がないために、生徒が望む専門的な指導ができない、生徒のスポーツニーズに必ずしも応えられていないこと等の課題があります。少子化等が進展する中、将来においても、全国の生徒が生涯にわたって豊かなスポーツライフを実現する資質・能力を育む基盤として、運動部活動の在り方に関し、抜本的な改革に取り組む必要があります。スポーツ庁では、生徒にとって望ましいスポーツ環境を構築するという観点に立ち、運動部活動が地域、学校、競技種目等に応じた多様な形で適切に実施されることを目指しています。」と謳い、課題と方向性が示されました。
このことについてフォローアップ調査があり、結果について平成31年3月に示されたところです。そこでは、運動部活動が担っている、生徒がスポーツに親しむ基盤が持続可能となり今後とも充実が図られるよう、以下4点について推進して欲しいとされています。
短時間で効果が得られる活動の推進
部活動指導員の活用の促進等に向けた協力
生徒ニーズを踏まえたスポーツ環境の整備
大会見直し
研究大会は、各県には4年に1回の割合で担当していただく、競技力向上、健康と安全、部活動の活性化の3つの分科会に加え、これらの枠にとらわれず複合的な研究としての課題研究を発表することで、各県を超えての情報共有をし、課題解決に対応する一助となっていることを確信しております。
今後も、生徒そして教員にとっても意義のある運動部活動改革を推進するために、研究部活動の趣旨をご理解いただき、一層のご支援ご協力をいいただきますようよろしくお願い申し上げます。